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2026/10/27

書誌情報｡

書誌情報
資料の種別｡	雑誌｡資料情報のコピー
タイトル｡	徳山大学論叢(トクヤマダイガクロンソウ)｡
所蔵巻号｡	1(1)-(3)～2021年6月なかはらかぜ教授・宮脇敏哉教授退職記念号｡
出版者｡	徳山大学経済学会｡
刊行頻度｡	半年刊(180)｡
休廃刊区分｡	継続刊行中｡
一般注記｡	第55・56号→徳山大学創立30周年記念論文集(図書受入)｡
分類｡	郷土分類：Y051 ｡
ISSN｡	0287-3680｡
書誌番号｡	2900090929｡

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巻号情報｡

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発行年月日：	年月日～年月日
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番号｡	巻号｡	発行日｡	特集記事｡
1｡	巻号 2021年6月なかはらかぜ教授・宮脇敏哉教授退職記念号(通巻92号)｡	発行日 2021/06/20｡	特集記事中小企業経営者、哲学する｡
2｡	巻号 2020年12月吉岡剛教授追悼号(通巻91号)｡	発行日 2020/12/20｡	特集記事山口県における地域の健幸(ウェルネス)の測定｡
3｡	巻号 2020年6月川瀬進教授退職記念号(通巻90号)｡	発行日 2020/06/20｡	特集記事自律的かつ持続的にカリキュラムや教科書を開発・普及する人材を育てる研修プログラムはいかにデザインされるべきか｡
4｡	巻号 2019年12月号(通巻89号)｡	発行日 2019/12/20｡	特集記事「地域づくり論」におけるAL導入の効果の検討｡
5｡	巻号 2019年6月岡野啓介教授・冨吉繁貴教授退職記念号(通巻88号)｡	発行日 2019/06/20｡	特集記事下松市の中小企業クラスター地域の経営戦略｡
6｡	巻号 2018年12月号(通巻87号)｡	発行日 2018/12/20｡	特集記事なぜ二つの児玉源太郎像と二つの山口県人創立百貨店は台湾に残ったか｡
7｡	巻号 2018年6月佐藤英雄教授退職記念号(通巻86号)｡	発行日 2018/06/20｡	特集記事アントレプレナー企業のステージとIPOおよびイノベーションについて｡
8｡	巻号 2017年12月号(通巻85号)｡	発行日 2017/12/20｡	特集記事プレミアム付商品券の経済効果に関する考察―下松市プレミアム付商品券の事例から―｡
9｡	巻号 2017年6月兼重宗和教授退職記念号(通巻84号)｡	発行日 2017/06/20｡	特集記事マルカム2世によるスコットランド王国の領土拡大｡
10｡	巻号 2016年12月号(通巻83号)｡	発行日 2016/12/20｡	特集記事留学生は地域コミュニティへの参加をどのように経験しているのか｡
11｡	巻号 2016年6月号(通巻82号)｡	発行日 2016/06/20｡	特集記事ケネス1世によるアルバ連合王国の創設｡
12｡	巻号 2015年12月号(通巻81号)｡	発行日 2015/12/20｡	特集記事エドワード2世による政治的無能と嫌悪｡
13｡	巻号 2015年6月号(通巻80号)｡	発行日 2015/06/20｡	特集記事エドワード1世によるスコットランド統治計画｡
14｡	巻号 2014年12月号(通巻79号)｡	発行日 2014/12/17｡	特集記事論説間投助詞「ね」と終助詞「ね」の区別に関する考察｡
15｡	巻号 2014年6月坂本光男教授退職記年号(通巻78号)｡	発行日 2014/06/20｡	特集記事エドワード1世による北ウェイルズでのガバナンス｡
16｡	巻号 2013年12月(通巻77号)｡	発行日 2013/12/20｡	特集記事論説銭穆の香港残留について(1949-1967年)｡
17｡	巻号 2013年6月(通巻76号)｡	発行日 2013/06/20｡	特集記事ヘンリー3世治世時における行政改革｡
18｡	巻号 2013年1月(通巻75号)｡	発行日 2013/01/15｡	特集記事メキシコのELV管理計画｡
19｡	巻号 2012年6月前田寛教授・石本成暉准教授退職記念号(通巻74号)｡	発行日 2012/06/20｡	特集記事広島都市圏におけるスポーツ用品店の立地動向｡
20｡	巻号 2012年1月(通巻73号)｡	発行日 2012/01/23｡	特集記事質問紙による大学生のEQ診断に関する実証的研究｡
21｡	巻号 2011年6月八田善穂教授・大竹義則教授・市川整教授退職記念号(通巻72号)｡	発行日 2011/06/20｡	特集記事リチャード1世の国家防衛｡
22｡	巻号 2010年12月(通巻71号)｡	発行日 2010/12/15｡	特集記事｡
23｡	巻号 2010年6月杉光英俊教授・佐原昌弘教授・正田嘉昭教授・山岸憲治教授退職記念号(通巻70号)｡	発行日 2010/06/22｡	特集記事ヘンリー2世における軍事強化｡
24｡	巻号 2009年12月(通巻69号)｡	発行日 2009/12/15｡	特集記事ヘンリー2世とトマス=ベケット｡
25｡	巻号 2009年6月中谷孝久教授退職記念号(通巻68号)｡	発行日 2009/06/23｡	特集記事ダイナミック・ケイパビリティと企業制度｡
26｡	巻号 2008年12月(通巻67号)｡	発行日 2008/12/15｡	特集記事ブロアのスティーヴン王とエムプレス=モード｡
27｡	巻号 2008年6月(通巻66号)｡	発行日 2008/08/25｡	特集記事ヘンリー1世の行政改革｡
28｡	巻号 2007年12月(通巻65号)｡	発行日 2007/12/21｡	特集記事再びわが国企業のベトナム投資(1)｡
29｡	巻号 2007年3月(通巻64号)｡	発行日 2007/03/30｡	特集記事ノルマンディー公ギヨーム2世とヘイスティングズの戦い｡
30｡	巻号 2006年7月古川清教授・播磨定男教授退官記念号(通巻63号)｡	発行日 2006/07/15｡	特集記事フリードマンの新自由主義批判について｡
31｡	巻号 2005年12月金田良治教授退職記念号(通巻62号)｡	発行日 2005/12/25｡	特集記事経済学説・思想と政策科学｡
32｡	巻号 2004年6月貞木展生教授退職記念号(通巻60号〜通巻61号合併号)｡	発行日 2004/06/25｡	特集記事地域産業連関表の推計について｡
33｡	巻号 2003年6月(通巻59号)｡	発行日 2003/06/25｡	特集記事わが国企業のベトナム投資｡
34｡	巻号 2002年12月(通巻58号)｡	発行日 2002/12/25｡	特集記事フリードマンの貨幣数量説について｡
35｡	巻号 2002年6月(通巻57号)｡	発行日 2002/06/30｡	特集記事石油化学産業の連関構造｡
36｡	巻号 2000年12月(通巻54号)｡	発行日 2000/12/25｡	特集記事フリードマンの真の主張について｡
37｡	巻号 2000年6月(通巻53号)｡	発行日 2000/06/30｡	特集記事情報公開における個人情報｡
38｡	巻号 1999年12月(通巻52号)｡	発行日 1999/12/25｡	特集記事ベイジアンアプローチによる単位根検定｡
39｡	巻号 1999年6月福島康人教授退任記念号(通巻51号)｡	発行日 1999/06/30｡	特集記事文明,文化,そして日本の課題｡
40｡	巻号 1998年12月(通巻50号)｡	発行日 1998/12/25｡	特集記事マネーサプライ論争について｡
41｡	巻号 1998年6月(通巻49号)｡	発行日 1998/06/30｡	特集記事工業地域における新技術企業の誕生と産・官・学の関係 -中国北京市新技術産業開発区の事例を通じて-｡
42｡	巻号 1997年12月(通巻48号)｡	発行日 1997/12/25｡	特集記事フリードマンの行政改革について｡
43｡	巻号 1997年6月(通巻47号)｡	発行日 1997/06/30｡	特集記事ベンチャー企業のイメージと実態｡
44｡	巻号 1996年12月(通巻46号)｡	発行日 1996/12/25｡	特集記事貨幣面におけるバブルと不況｡
45｡	巻号 1996年6月(通巻45号)｡	発行日 1996/06/30｡	特集記事 Quick Response -繊維産業・企業の情報ネットワーク化と構造改革-｡
46｡	巻号 1995年12月(通巻44号)｡	発行日 1995/12/30｡	特集記事フリードマンの小さな政府について｡
47｡	巻号 1995年6月(通巻43号)｡	発行日 1995/06/30｡	特集記事「ケインズ革命」以後の国民所得理論について｡
48｡	巻号 1994年12月(通巻42号)｡	発行日 1994/12/30｡	特集記事フッサールとデリダにおける時間論｡
49｡	巻号 1994年6月(通巻41号)｡	発行日 1994/06/30｡	特集記事フリードマンの負の所得税について｡
50｡	巻号 1993年12月(通巻40号)｡	発行日 1993/12/30｡	特集記事スロイス戦におけるイングランド王立艦隊｡
51｡	巻号 1993年6月(通巻39号)｡	発行日 1993/06/30｡	特集記事「ケインズ革命」以前の国民所得理論について｡
52｡	巻号 1992年12月(通巻38号)｡	発行日 1992/12/30｡	特集記事山口県経済の発展に関する研究｡
53｡	巻号 1992年6月(通巻37号)｡	発行日 1992/06/30｡	特集記事 The Descent of Modern Welf are Economics,Structure of Its Theory,and Modern Concerns｡
54｡	巻号 1991年12月徳山大学創立20周年記念論文集(通巻36号)｡	発行日 1991/12/30｡	特集記事「ケインズ革命」の諸定義 -L.R.クライン,J.A.シュンペーターの「ケインズ革命」論を中心として-｡
55｡	巻号 1991年6月(通巻35号)｡	発行日 1991/06/30｡	特集記事 A Study on the Reality of J.M.Keynes' “The General Theory”｡
56｡	巻号 1990年12月(通巻34号)｡	発行日 1990/12/30｡	特集記事企業の能動的な改革について｡
57｡	巻号 1990年6月(通巻33号)｡	発行日 1990/06/30｡	特集記事 On Pre-arithmetical Lattice-ordered Commutative Semigroups｡
58｡	巻号 1989年12月(通巻32号)｡	発行日 1989/12/30｡	特集記事フリードマンの恒常所得仮説について｡
59｡	巻号 32〜34(通巻32号〜通巻34号)｡	発行日 1989/12/30｡	特集記事｡
60｡	巻号 1987年6月～1988年6月(通巻29号～通巻31号)｡	発行日 1989/07/01｡	特集記事｡
61｡	巻号 1989年6月(通巻31号)｡	発行日 1989/06/30｡	特集記事 16世紀後期におけるイングランド-スペイン戦争｡
62｡	巻号 1988年12月(通巻30号)｡	発行日 1988/11/30｡	特集記事中国における社会主義の労働力商品問題について｡
63｡	巻号 1988年6月(通巻29号)｡	発行日 1988/06/30｡	特集記事わが国における銀行創設前夜(その2)｡
64｡	巻号 1987年12月(通巻28号)｡	発行日 1987/12/30｡	特集記事経済政策と国家機能(Ⅴ) -集団主義と多元的社会・国家観：福祉国家論の登場(その1)-｡
65｡	巻号 1987年6月(通巻27号)｡	発行日 1987/06/30｡	特集記事資本主義,その生成の理論のために -交易者余剰と貴金属通貨の投資機能-｡
66｡	巻号 27〜28(通巻27号〜通巻28号)｡	発行日 1987/06/30｡	特集記事｡
67｡	巻号 1986年12月(通巻26号)｡	発行日 1986/12/30｡	特集記事マルクス主義経済国家論批判と機能的多元社会論の復活 -高田保馬の階級社会・国家論批判を中心にして-｡
68｡	巻号 1986年6月(通巻25号)｡	発行日 1986/06/30｡	特集記事「独立投資」発生の原理に関する試論｡
69｡	巻号 1985年12月(通巻24号)｡	発行日 1985/12/30｡	特集記事｡
70｡	巻号 23〜26(通巻23号〜通巻26号)｡	発行日 1985/06/30｡	特集記事｡
71｡	巻号 1985年6月(通巻23号)｡	発行日 1985/06/30｡	特集記事トルコ共和国の経済体制研究とそれに伴う混合経済の概念整理｡
72｡	巻号 1984年12月(通巻22号)｡	発行日 1984/12/30｡	特集記事中国社会主義経済理論における「スターリン」｡
73｡	巻号 1984年6月(通巻21号)｡	発行日 1984/06/30｡	特集記事労働力の個人所有について｡
74｡	巻号 1983年12月(通巻20号)｡	発行日 1983/12/30｡	特集記事構造分析的経済変動理論の始源的理論としてのF.A.v.ハイエクの経済変動理論の一考察｡
75｡	巻号 20〜22(通巻20号〜通巻22号)｡	発行日 1983/12/30｡	特集記事｡
76｡	巻号 1983年6月(通巻19号)｡	発行日 1983/06/30｡	特集記事イギリスケインズ学派とアメリカケインズ学派 -経済成長理論を対象としての両学派の理論の一考察-｡
77｡	巻号 1982年12月(通巻18号)｡	発行日 1982/12/30｡	特集記事経済変動理論の系譜｡
78｡	巻号 1982年6月今田竹千代学長退任記念号(通巻17号)｡	発行日 1982/06/30｡	特集記事ハイネン学派の管理学説研究にたいする一考察｡
79｡	巻号 1981年11月徳山大学創立10周年記念論文集(通巻16号)｡	発行日 1981/11/03｡	特集記事 A System of Categorized Normal Distribution Population Model will perhaps bring a Revolution in an Economic Science｡
80｡	巻号 1980年12月(通巻15号)｡	発行日 1980/12/30｡	特集記事経済の実績実証法のためのミクロ経済学的模擬実験法｡
81｡	巻号 1(15)-(19)(第1巻第15号〜第1巻第19号)｡	発行日 1980/12/30｡	特集記事｡
82｡	巻号 1980年6月(通巻14号)｡	発行日 1980/06/30｡	特集記事賃金交渉モデルについて｡
83｡	巻号 1979年12月(通巻13号)｡	発行日 1979/12/30｡	特集記事土地家屋調査士業務の法的性格とその責任の限界(1)｡
84｡	巻号 1979年7月(通巻11号〜通巻12号合併号)｡	発行日 1979/07/30｡	特集記事重商主義思想における人口論についての一考察｡
85｡	巻号 1978年8月(通巻10号)｡	発行日 1978/08/15｡	特集記事経済学に於ける主観的価値体系と客観的価値体系｡
86｡	巻号 1(10)-(14)(第1巻第10号〜第1巻第14号)｡	発行日 1978/01/01｡	特集記事｡
87｡	巻号 1977年12月(通巻9号)｡	発行日 1977/12/15｡	特集記事 A Brief Summary on the Theories of Micro Economics and their Technical Systems｡
88｡	巻号 1977年6月(通巻8号)｡	発行日 1977/06/15｡	特集記事双方独占下の賃金決定｡
89｡	巻号 1976年12月(通巻7号)｡	発行日 1976/12/15｡	特集記事公の営造物の瑕疵についての国家賠償｡
90｡	巻号 1976年3月(通巻6号)｡	発行日 1976/03/15｡	特集記事国の不法行為責任｡
91｡	巻号 1975年12月(通巻5号)｡	発行日 1975/12/05｡	特集記事 17世紀のイギリス経済思想 -植民思想を中心にして-｡
92｡	巻号 1974年12月(通巻4号)｡	発行日 1974/12/25｡	特集記事フランスにおける議会の財政に関する権限｡
93｡	巻号 1(4)-(9)(第1巻第4号〜第1巻第9号)｡	発行日 1974/01/01｡	特集記事｡
94｡	巻号 1973年12月(通巻3号)｡	発行日 1973/12/25｡	特集記事ジョン・ミルトンの教育思想について -教育論を中心として-｡
95｡	巻号 1972年12月(通巻2号)｡	発行日 1972/12/25｡	特集記事チェインバレンとファーミンについて｡
96｡	巻号 1971年12月創刊記念号(第1巻第1号)｡	発行日 1971/12/20｡	特集記事行動科学としての経済学における弾力性係数システム｡
97｡	巻号 1(1)-(3)(第1巻第1号〜第1巻第3号)｡	発行日 1971/01/01｡	特集記事｡

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